年間110万円超の贈与から贈与税がかかる

贈与税とは、毎年1月1日から12月31日までの間に、贈与を受けた財産の合計に対して課税される税金です。原則として、受贈者（贈与を受けた人）ごとに年間110万円の基礎控除があり、1年間にもらった財産の合計額が110万円以下であれば贈与税はかかりません。

110万円を超える部分については累進税率を適用し、計算した税額に基づいて、受贈者（贈与を受けた人）が納税します。

贈与税の税率表

暦年課税とは、毎年の贈与額に対して基礎控除110万円を差し引いた後、残額に累進税率を課す贈与税の計算方法です。

贈与者と受贈者の関係によって2通りの税率表（一般税率と特例税率）があり、例えば両親や祖父母から18歳以上の子・孫への贈与には特例税率が、それ以外（夫婦間や兄弟姉妹、未成年の子への贈与など）には一般税率が適用されます。

特例贈与財産用（親子間など直系尊属からの贈与）

特例贈与財産は、受贈者が贈与を受けた年の1月1日において18歳以上で、直系尊属（父母や祖父母など）から贈与により取得した財産です。

なお、直系尊属については以下のFAQで解説しています。あわせて参考にしてみてください。

一般贈与財産用（特例贈与財産用以外の贈与）

特例贈与財産以外の贈与は「一般贈与財産」に該当します。具体的には、兄弟間の贈与や夫婦間の贈与、親から子への贈与で子が未成年者の場合などは、一般贈与財産の税率表に基づいて計算します。

基礎控除額を差し引いた後の贈与額が200万円を超えると、特例贈与財産のほうが控除額が大きくなります。つまり、課税対象となる贈与額が減るため、同じ贈与でも特例贈与財産のほうが贈与税の負担を抑えられるのです。

贈与税の計算方法を5ステップで解説

贈与税は、年間にもらった財産を合計し、そこから基礎控除額の110万円を引いた「課税価格」に税率を掛け、控除額を差し引いて計算します。以下で、具体的な流れを詳しく解説します。

1.その年（1月1日〜12月31日）にもらった財産をすべて合計する

親からの振り込みや祖父母からの現金、名義変更した株・投資信託など、その年に「もらった」ものを金額に直して合計します。不動産の場合は「相続税評価額」（路線価や固定資産税評価額ベース）に直してから合計します。

2.贈与税がかからない財産を差し引く

日常の生活費や教育費として通常必要な範囲で直接支払ってもらったお金などは、原則として贈与税の対象外です。

3.合計額から基礎控除110万円を差し引く

贈与税の課税対象は「その年にもらった財産の合計−110万円」です。＝「課税価格」となります。この課税価格が0円以下なら、その年は贈与税はかからず、申告も不要です（※他の特例を使う場合などは除く）。

4.「一般贈与」か「特例贈与」かを判定する

贈与者に応じて、「一般贈与」か「特例贈与」かを判定します。

5.課税価格に対応する税率・控除額を税率表で確認する

贈与税の速算表から、課税価格を当てはめて計算します。

贈与税額 ＝ 課税価格 × 税率 − 控除額

以上の計算式に当てはめた結果が、その年に納めるべき贈与税の金額です。

贈与額別の贈与税早見表とシミュレーション

以下の早見表は、基礎控除110万円を引いた後の課税価格に対して、どの税率と控除額を当てはめればよいかを一覧にしたものです。税率は10％から55％までの累進構造で、一般贈与と特例贈与で控除額が異なります。

一般的な特例贈与に当てはめて、具体的な贈与税額の目安を見ていきましょう。

100万〜500万円の贈与税

贈与額が100万〜500万円の場合は基礎控除の影響から、税負担は比較的おだやかです。贈与額を100万円刻みでまとめると、次のようなイメージになります。

110万円までは贈与税がかかりませんが、200万〜300万円でも数十万円の税額になります。

500万〜2,000万円の贈与税

贈与額が500万〜2,000万円になると税率が20〜45％に上がり、基礎控除の効果は相対的に小さくなります。特例贈与の場合でも、一定額を超えると税負担が一気に重くなる点に注意が必要です。

税負担を抑えるためには、複数年に分けた暦年贈与にするか相続時精算課税を活用するなど、制度選択も含めて検討した方がよいレンジです。

3,000万〜1億円の贈与税

3,000万円を超える高額贈与では、税率45〜55％の帯に入り、税額も1,000万円単位になります。

この水準になると、暦年贈与だけでなく、相続時精算課税や生命保険の活用、不動産の活用など、相続全体の設計とセットで考える必要が出てきます。一度に大きな金額を移すのではなく、家族の資産構成や将来の相続税も見据えた上で、専門家にシミュレーションを依頼する段階といえるでしょう。

家・土地など不動産を贈与する場合の考え方

家や土地を贈与する場合、贈与税は原則として「相続税評価額」を基準に計算します。土地は路線価方式または倍率方式で、建物は固定資産税評価額を用いて評価する仕組みです。

さらに、不動産の贈与では贈与税だけでなく、登記時の登録免許税（固定資産税評価額の2％が原則）や、不動産取得税（住宅や土地は原則3％）も別途かかります。

評価額の算定方法や各種軽減措置の有無で税額は大きく変わるため、固定資産税評価額や路線価を確認したうえで、必ず専門家に試算を依頼し、現金贈与との比較も行うことをおすすめします。

令和8年度税制改正大綱により、被相続人等が相続開始前または贈与前5年以内に取得・新築した貸付用（賃貸）不動産については、従来の路線価ではなく、通常の取引価額（取得価額をベースに地価変動を考慮した金額の80％）で評価する方法に変更されます。

この改正は令和9年（2027年）1月1日以降の相続・贈与から適用されます。5年以上前から保有している不動産については従来どおり路線価等で評価されるため、不動産を活用した贈与・相続対策は「早期取得・長期保有」がより重要になります。

【2024年改正】相続前7年加算ルールと「持ち戻し」の注意点

相続税では、生前贈与による持ち戻し加算制度があります。これは、被相続人が亡くなる前一定期間内に贈与していた財産を相続財産に加算し、相続税の課税対象に含める仕組みです。

2023年までは、持ち戻し期間が「死亡前3年以内」でしたが、2024年以降の贈与については最終的に「死亡前7年以内」の贈与が持ち戻し対象となります（段階的に延長される）。具体的には2024年1月1日以降の贈与が対象となり、2031年1月1日以降の相続から7年間の贈与がすべて加算されます。

持ち戻しの対象になる人

贈与を受けた全員が、持ち戻しの対象になるわけではありません。持ち戻しの対象となるのは、原則として将来相続人になる人への贈与です。

※直系尊属や兄弟姉妹は、上位の相続人がいる場合は相続人にならない

例えば、「父・母・長男・長女」という家族で考えてみましょう。父が相続対策で母・長男・長女に生前贈与をしても、7年以内に亡くなってしまうと生前贈与分を相続財産にカウントしなければなりません。つまり、生前贈与による節税効果は得られません。

持ち戻しの対象にならない人

以下のように、将来相続人にならない人への贈与は持ち戻しの対象外です。

孫や子の配偶者などへの贈与は、贈与の翌日に亡くなった場合でも持ち戻しの対象外です。

なお、持ち戻しの対象となるのは「相続または遺贈により財産を取得した者」と定義されており、相続放棄や遺産分割協議により遺産を相続しない相続人も該当します。

相続対策を進めるには、相続税の基本的な知識が欠かせません。相続税の基礎控除に関しては、以下のFAQをご覧ください。

贈与税がかからないケースや非課税枠や特例の活用法

基礎控除以外にも、贈与税負担を軽減できる非課税の特例制度が複数用意されています。それぞれ適用期限や上限額、対象者の要件が異なるため、全体像を把握した上で適切に組み合わせましょう。

以下で、主要な非課税制度について上限額・適用期限・所得制限・必要な手続きなどを解説します。

1.年110万円の基礎控除

110万円の基礎控除は、暦年課税における基本の非課税枠です。富裕層の生前贈与対策では、この枠を毎年コツコツ活用するのが王道とされています。

例えば子や孫一人につき毎年110万円ずつ贈与すれば、10年で1,100万円、20年で2,200万円を無税で財産を移転できます。

暦年贈与で相続対策をする場合、早めの対策が欠かせません。詳しくは、こちらの記事を参考にしてみてください。

2.住宅取得資金の非課税贈与制度（2026年12月31日まで）

例えば、高断熱・省エネ性能等級が一定基準（ZEH水準）を満たす新築住宅なら1,000万円まで、それ以外の住宅なら500万円までが非課税です（省エネ等住宅の認定基準は2024年税制改正で引き上げられ、令和6年以降の新築では断熱等性能等級5かつ一次エネルギー消費量等級6以上が求められます）。

なお、住宅取得等資金贈与は暦年課税の110万円基礎控除と併用が可能です。例えば省エネ住宅に係る1,000万円の贈与と同時に110万円までの現金を贈与すれば、合計1,110万円を非課税で贈与できます

適用を受けるには受贈者が贈与年の1月1日時点で18歳以上であること、贈与者が父母や祖父母であること（※配偶者の親からの贈与は対象外）などの要件があります。受贈者の所得要件（2,000万円以下）もあり、高収入の子には使えない点に留意が必要です。

3.結婚・子育て資金贈与の非課税枠（2027年3月31日まで）

結婚・子育て資金贈与とは、祖父母や両親が、結婚・出産・育児に備える資金をまとめて子や孫に贈与する場合の非課税制度です。受贈者が18歳以上50歳未満であることが条件で、金融機関で結婚・子育て資金口座を開設し、そこに贈与資金を預け入れる形で利用します。

贈与資金の使途は婚礼費用（挙式・披露宴費用、新居の敷金等）や不妊治療・出産費、子の医療費や保育料など多岐にわたり、具体的な対象項目が定められています。結婚関連費用については300万円の支出上限がありますが、子育て資金と合わせて総額1,000万円まで非課税となります。

【結婚資金】

【子育て資金】

単に現金を手渡すだけでは適用されないため、必ず信託銀行や銀行・証券会社との間で専用契約を結び、贈与資金を信託受益権や預金等の形で管理してもらいましょう。受贈者（子・孫）は契約を結んだ金融機関に結婚・子育て資金非課税申告書を提出し、贈与額1,000万円までは贈与税非課税となります。ただし受贈者の前年所得が1,000万円を超える場合、この非課税措置は利用できません。

資金の払出し時には、領収書等の証拠書類を金融機関に提出する必要があり、使途管理が求められます。制度の適用期間は受贈者が50歳に達するまでで、口座残高がゼロになるか50歳到達で契約終了します。

受贈者が50歳を迎え契約終了時に残額があれば、その残額は贈与税の課税対象となり、一括して贈与税申告が必要です。また契約期間中に贈与者が死亡した場合、残額（管理残額）は受贈者が相続で取得したものとみなされ、相続税の課税対象となる点に注意しましょう。

4.教育資金一括贈与の非課税枠

教育資金一括贈与とは、祖父母や父母から教育資金をまとめて贈与する場合の非課税措置です。受贈者が30歳未満であることが条件で、贈与資金は信託銀行や銀行で教育資金管理契約を結んで管理します。

非課税となる上限額は1人あたり1,500万円で、このうち学校以外（塾・習い事・留学渡航費など）への支出分は500万円が限度です。

適用期限は、令和8年(2026年)3月31日をもって終了しました。同日までに拠出された資金については引き続き本措置が適用されます。

教育資金一括贈与の非課税制度が終了した今後、教育資金の支援方法としては次の手段が有効です。まず、そもそも扶養義務者が「必要な都度」教育費を直接支払う場合はもともと贈与税の課税対象外であるため、学費の支払い時期に合わせて直接支援する方法が最もシンプルです。まとまった金額を移転したい場合は、暦年贈与の110万円基礎控除を計画的に活用するか、相続時精算課税制度（累計2,500万円＋年110万円の基礎控除）の利用を検討しましょう。

5.相続時精算課税の非課税枠と要件

相続時精算課税は、高齢世代から子・孫世代への大口贈与を促すための制度です。原則60歳以上の親・祖父母（贈与者）から、18歳以上の子・孫（受贈者）への贈与が対象となり、受贈者ごとに累計2,500万円までの贈与に対する贈与税がかかりません（超過分は一律20%の贈与税）。

2024年の改正ポイントとして、相続時精算課税制度にも新たに年間110万円までの基礎控除枠が設けられました。改正後は、相続時精算課税を選択中の贈与でも1年間に110万円以下の贈与は非課税で、しかもその110万円部分は2,500万円の特別控除枠にもカウントしません。さらに、その110万円は将来の相続財産に持ち戻す必要もありません。

つまり、暦年課税と同様に毎年110万円までなら全く課税も報告も不要で、超えた分だけを相続時精算課税として申告・管理すればよい柔軟な仕組みに変わりました。2024年以降は年間110万円以下の贈与は申告不要となったため、多くの方にとって使いやすい制度となっています。

生命保険を活用して、相続税対策を進めることも可能です。以下の記事で、詳しく解説しています。

贈与税の申告方法と流れ

贈与税申告の流れは以下のとおりです。

提出方法は窓口持参や郵送のほか、現在はe-Tax（電子申告）も利用できます。e-Taxを使えば自宅からオンラインで申告が可能で、マイナンバーカード等で本人認証を行います。

e-Tax利用時の留意点として、添付書類の提出期限が挙げられます。電子申告で書類を添付し忘れた場合でも後から郵送で提出することは可能ですが、申告期限内に提出がないと特例の適用が認められない恐れがあるため、注意しましょう。

申告後に納税がある場合は、現金納付のほか口座振替やクレジットカード納付も選択できます。贈与税は一括納付が原則ですが、高額の場合は延納（分割納付）や物納（不動産で納付）制度も相続税同様に用意されています。ただし、適用条件が厳しいため、納税資金を計画的に準備することが大切です。

贈与と混同されがちなのが「遺贈」です。詳しくは、こちらの記事で詳しく解説しています。

非課税でも申告が必要になる例外的なケース

特定により贈与税が発生しない場合でも、特例適用のために申告が必要なケースがあります。

例えば父から子へ1,000万円以内の住宅資金の贈与が行われても、翌年の3月15日までに手続きをしなければ、非課税特例を受けられません。

なお、相続時精算課税制度を利用する場合、贈与を受けた年の翌年2月1日～3月15日までに、贈与税の申告とあわせて「相続時精算課税選択届出書」の届出が必要です。

非課税枠を有効活用するシミュレーション

非課税枠や制度を理解したところで、具体的な活用シミュレーションを考えてみます。富裕層にとって重要なのは、複数の特例を組み合わせて、できるだけ無税で資産移転を図る戦略です。

今回のケースでは、具体的に以下のような手順で贈与を進めるとよいでしょう。

結婚資金の一括贈与で300万円、住宅資金の贈与で1,000万円を贈与すれば、トータルで1,300万円を無税で孫に渡せます。孫の生活支援をしつつ、孫は贈与税を納めずに新生活の準備を進められるため、一石二鳥です。

結婚資金の一括贈与と住宅資金の贈与とは別に、暦年贈与を活用することも可能です。年間で110万円まで非課税で贈与できるため、祖父の寿命次第では2,000万円以上の資産を非課税で贈与できます。

相続や贈与に関する相談相手の見つけ方は、こちらの記事を参考にしてみてください。

贈与で失敗しないための注意点

特例制度を活用すれば贈与税は大幅に軽減できますが、一方で思わぬ落とし穴も存在します。非課税のつもりが、後になって課税されてしまうケースも少なくありません。

最後に、富裕層の生前贈与で陥りがちなミスとその対策をまとめます。

名義預金に認定されて課税対象になる

贈与税対策の落とし穴でまず挙がるのが、「渡したつもりが渡したと認められない」ケースです。典型的な事例が「名義預金」です。

祖父母が孫名義の預金口座を開設し、毎年110万円ずつ振り込んでいても、孫がその事実を知らず口座管理も祖父母が行っている場合は贈与とみなされません。正式な贈与をするには贈与者と受贈者双方の合意が必要であるため、税務調査では「贈与者単独の意思で資金を移しただけで、受贈者との合意がない」と見なされるのです。

定期贈与に認定される

あまりに規則的・定型的な贈与は注意が必要です。例えば「総額1,000万円を10年間で毎年100万円ずつ贈与する」といった合意を明確にしてしまうと、それは各年100万円の贈与とは認められず「1,000万円を一括贈与したもの（定期贈与）」と見なされる可能性があるためです。

定期贈与とみなされると、基礎控除が適用されるのは初年度だけで、「1,000万円-110万円＝890万円」に対して贈与税が発生します。この場合、177万円の贈与税を納付しなければなりません。

毎年基礎控除内に収める場合でも、贈与の都度で完結したものとして契約書を交わしたり、資金移動の記録を残したりして、名義預金と疑われないようにすることが大切です。

生命保険が、贈与税の対象になるケースもあります。以下のFAQで詳しく解説しているため、参考にしてみてください。

非課税枠残金が相続税課税対象になるパターン

「非課税だから安心」と思っていたものが、後になって課税されるケースもあります。代表例が、結婚・子育て資金や教育資金の特例で残ってしまった未使用資金です。

結婚・子育て資金贈与では50歳で契約終了して残額がある場合、教育資金贈与では30歳で契約終了して残額がある場合は贈与税の課税対象です。

さらに、両制度とも贈与者の死亡時に残高があると、それが受贈者の相続財産に加算され相続税が課されます。せっかく非課税で渡したのに、使い切らず残しておくと結局課税されてしまうのです。

例えば、結婚資金で1,000万円を孫へ贈与したものの、孫が独身のまま祖父が亡くなった場合、祖父の死亡時にすべて相続財産としてカウントします。これでは、当初見込んだ節税効果が損なわれてしまいます。

契約書・領収証を紛失する

生前贈与対策では、書類の整備・保存も落とし穴になりがちです。税務署から指摘を受けても適切な書類がないと、正当な非課税枠まで否認されかねません。

まず、贈与契約書や合意書の保存です。先述のとおり名義預金や定期贈与を避けるためには、贈与の事実と内容を記録しておくことが大切です。

契約書は2部作成し贈与者・受贈者がそれぞれ保管します。紙での保存が基本ですが、電子データ上で保管しても問題ありません。

教育資金一括贈与の場合は教育資金口座から、結婚・子育て資金贈与の場合は結婚資金口座から、支払いをした際に領収書の原本を金融機関に提出する必要があります。あわせて、自分でもコピーを控えておくと安心です。

金融機関から税務署に報告がいくとはいえ、万一税務署から照会が来た際に手元に証拠がないと、対応に苦慮します。特定の目的で支出したことを証明するためにも、大切に保管しましょう。

なお、相続対策を進めるにあたって大切なのは、遺言書の作成と推定相続人の把握です。それぞれの方法は、こちらの記事で詳しく解説しているため、参考にしてみてください。